校正タイミングを決定する基準

校正は厳密には実施時にのみ有効です。しかしながら実際には、再校正をどれくらいの頻度で行うべきなのかという質問がしばしば出されます。一般的に校正のタイミングは使用者の判断によります。もし、品質管理手順書などに再校正に関する内部規則があるならば、それが正式基準になります。アプリケーションによっては、一般基準(例：ISO376 の力計測機器または車両排気ガスの認証) の中に、その頻度が規定されています。 非常に厳しい要件の元で計測を行う場合、校正は実施時のみ有効であることを覚えておいてください。この理論に従うと、非常に複雑な手順が必要となります：重要な計測が行われるたびに、その前後で校正を行わなければなりません。そのような要求の厳しい計測アプリケーションの例としては、DakkSの校正機器認証や排ガス規制に基づく自動車の認定規定への順守が求められる場合です。

ISO 10012からの推奨事項

生産現場での実務的観点からは、ISO10012にも明確に推奨されているように、各校正後に複数回の計測を行うことが必要です。あるいは、再校正までの時間やタイミングを定めることが妥当です。もし校正結果を前回の校正値と比べて、その差が要求範囲内であればその計測器は合格です。差が大きすぎる場合は、校正前計測は、その有効性が限定的になり、計測のやり直しにもなります。そこで、校正頻度を決定するため、コストを考慮します。つまり、繰り返しにかかる校正コスト（時間も含めて）と、不正確な計測結果で生じる再計測コストやリコールコストを比較して決めることになります。

校正の結果をトラックする

ここで重要なのは、再校正の結果が大きな変動につながるような、計測器の特性変化の可能性です。定性的には、ある条件が、より頻繁な校正を必要とすることは確かです：例えば、長い動作時間値（シフト制で長時間操業）、極端な温度条件、長期的な負荷変動と汚れや水分などです。しかしながら、これらを定量的に評価することは、センサや測定電子機器の種類ごとに総合的な統計データが必要になりますが、通常このようなデータはありません。オペレータは、その代わり、校正結果を継続的にトラックすることで計測機器の長期的挙動を非常に良く理解できるようになります。 言い換えれば、計測アンプが厳しい運転条件で、かつ高価なテストベンチで使われた場合、計測結果が後で信憑性が低いと判断されれば3 - 6ヶ月で再校正を実施するのが合理的です。もし初回または二度目の再校正で計測器の特性が安定していることが明確になれば、将来にわたり安定しているかを予想できるので、その段階で、再校正までの時間を決定できます。このような、再校正までのタイミングの決定は品質管理システムのプロセスの中で実施されるべきです。 また機器の摩耗やドリフトなどに関連しては、校正タイミングの短縮を考慮すべきです。

異なる試験機器の計測値の比較する

数台の校正済み計測機器で比較計測するのも、再校正のタイミングを決定するもう一つの方法です。例えば、テストラボで数台の力センサと比較計測をする装置がある場合です。こうした比較によれば、当初長めに設定した再校正のタイミングを調整すべきかどうかを決めることができます。 動作環境はセンサにとって重要な影響をもちます。基準以外の負荷にさらされたと可能性があるすべてのケースでは再校正を実施すべきです。具体的には、過負荷、落下、過酷な温度環境、修理で機器の使用を中断した場合などに、再校正が必要です。